社会とのつながり

社会とのつながり

現在のエネルギー供給に関する問題を解決し、近未来に持続可能なエネルギー供給を実現するために、FRECRでは日々研究を重ねています(研究内容)。また研究の最前線で活躍する教員はそれぞれに、各種関係機関内でも重要な役割を担っています。ここではFRCERの教員が社会でどのような役割を果たしているのか、その一部をご紹介します。

トピック


二酸化炭素地中貯留技術

参加教員:佐藤光三

二酸化炭素炭層固定化技術

1997年のCOP3(地球温暖化防止京都会議)において、我が国はCO2排出の6%削減(1990年比)に合意しました。日本は毎年約3億トン(炭素換算)のCO2を排出していますが、これを削減するための実効的手法の一つとして地中貯留技術が提唱されています。地中への流体圧入に関しては、天然ガスの地下貯蔵ならびにEOR(原油回収増進法)などで蓄積された技術を応用できる利点があります。しかしながら、将来これを本格的に実施するには、解決すべき課題もいくつかあります。例えば、(1)圧入・貯留時の二酸化炭素の熱力学的・水理学的挙動、(2)長期的(数百年のオーダー)環境安全性、(3)コスト効率・エネルギー収支、などを検討していく必要があるのです。このような課題に対するブレークスルーを求めて、平成12~16年度に掛けてシミュレーション技術開発などの基礎研究、実際の圧入井を用いた実証試験、ならびに地質調査等が行われ、平成17年度からは、実適用のためのロードマップの提示と地中挙動モデルにもとづく安全性評価手法の確立を目指した研究が実施されています。


メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(MH21)

参加教員:増田昌敬、松島 潤

日本近海の海底下に存在するメタンハイドレート(MH)には、国内天然ガス消費量の100年分に相当するメタンガスが埋蔵されていると試算されています。経済産業省は、資源としてのメタンハイドレートの有効性を実証して2016年度までにその生産技術を整備することを目標に、2001年7月に「我が国におけるメタンハイドレート開発計画」を策定し、その計画に従って、2002~2008年度の7年間、メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(通称MH 21研究コンソーシアム)がフェーズIの研究を実施しました。当センター教員は、本研究コンソーシアムに参加して、日本近海のMH資源量評価、MHからのガス生産手法に関する先端研究にチャレンジしています。

フェーズIの研究で得られた大きな成果の一つは、3次元物理探査を用いたメタンハイドレート濃集帯の検知技術が確立したことです。この技術の適用により、東海沖~熊野灘の海域メタンハイドレートの資源量評価が行われ、当海域に約1.1兆m3のメタン原始資源量(国内ガス消費量の約13.5年分に相当する量)が存在することが明かになりました。さらに、メタンハイドレートからのガス生産研究で、技術の大きなブレークスルーがありました。2008年3月に実施されたカナダ・マッケンジーデルタの陸上生産試験で永久凍土下のメタンハイドレート層から「減圧法」により6日間の連続ガス生産に成功し、世界で初めて生産手法として減圧法の有効性を確認しました。また、メタンハイドレート層からのガス生産挙動を予測する貯留層シミュレータ(MH21-HYDRES)を用いた数値計算では、日本近海のメタンハイドレート濃集帯に減圧法を適用した場合、経済的にもペイするだけの大きなガス量を生産できると評価されました。その他、メタンハイドレートコアの採取・分析装置、メタンハイドレート開発に伴う海洋環境影響評価のツール等の基盤技術が整備される等、フェーズIの研究では、メタンハイドレートが国産のエネルギー資源となり得る可能性が示されました。MH資源開発の研究は日本が世界を先導する形で進んでいます。フェーズIIでは、日本周辺海域のMHガス生産試験を含めてメタンハイドレート開発の早期実現へ向けた研究計画が予定されており、今後の研究開発の進展が期待されます。

http://www.mh21japan.gr.jp/japanese/index.html

各種関係機関内での委員

佐藤 光三

CCS関連

  1. 経済産業省(METI)二酸化炭素回収・貯留(CCS)研究会 委員
  2. 経済産業省(METI)CCS研究会 長期的な安全性確保検討WG 座長
  3. 経済産業省(METI)中央鉱山保安協議会 専門委員
  4. 環境省(MOE)廃棄物海洋投入処分環境影響評価調査検討会 検討員
  5. 環境省(MOE)地球環境局 海底下CCSに係る環境管理手法の高度化検討会 検討員
  6. (財)地球環境産業技術研究機構(RITE)二酸化炭素地中貯留技術研究開発 研究推進委員会 委員
  7. (財)地球環境産業技術研究機構(RITE)二酸化炭素地中貯留技術研究開発 技術WG 主査
  8. (財)地球環境産業技術研究機構(RITE)CO2固定化・有効利用技術検討委員会 委員
  9. (財)地球環境産業技術研究機構(RITE)石炭ガス化技術等実証普及事業推進委員会 委員
  10. (独)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)革新的ゼロエミッション石炭ガス化発電プロジェクト技術検討委員会 委員
  11. 産業技術総合研究所 CCSに係る社会システム基盤の形成検討会 検討員
  12. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) 石油・天然ガス開発事業者関連CCS事業調査研究会 委員

石油・天然ガス関連

  1. 石油技術協会(JAPT) 理事
  2. 経済産業省(METI)総合資源エネルギー調査会 臨時委員
  3. 経済産業省(METI)エネルギー分野 エネルギー技術戦略検討委員会 委員
  4. 経済産業省(METI)海洋石油開発環境保全技術等調査委員会 委員
  5. 文部科学省(MEXT)深海掘削委員会 委員
  6. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) 業務評価委員会 委員
  7. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) 業務評価委員会 石油・天然ガス資源開発専門部会 委員
  8. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) 業務評価委員会 石油・天然ガス技術評価部会 部会長
  9. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) 石油天然ガス探鉱開発長期技術動向研究会 委員長
  10. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (JOGMEC) 国際資源開発人材育成事業プロジェクト推進委員会 委員

その他

  1. 文部科学省(MEXT)科学技術・学術審議会 臨時委員
  2. 文部科学省(MEXT)第9回科学技術予測 No7分科会委員
  3. (財)地球環境産業技術研究機構(RITE)技術評価分科会 委員
  4. (独)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)産業構造審議会産業技術分科会 研究開発小委員会 委員

増田 昌敬

海底鉱物資源

  1. 日本海洋工学会 理事

石油・天然ガス関連

  1. 石油技術協会(JAPT)理事(H16.6-H20.5)
  2. 石油技術協会(JAPT)国際委員会
  3. 石油技術協会(JAPT)生産技術委員会委員
  4. 日本貿易振興機構 石油資源開発等支援調査事業専門委員会 委員
  5. 経済産業省関東経済産業局 千葉県天然ガス技術委員会委員
  6. (財)エンジニアリング振興協会 遠隔海洋石油開発環境安全調査委員会・委員長(H18.7-H19.2, H19.10-H20.3)
  7. (財)エネルギー総合工学研究所「燃料関連技術分野の技術戦略マップ策定委員会」委員(H18.11-H19.6)
  8. (財)エネルギー総合工学研究所「燃料関連技術分野の技術戦略マップ策定委員会」開発・利用技術タスクフォース座長(H18.11-H19.3)

メタンハイドレート関連

  1. メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(経済産業省)生産手法開発グループ・サブリーダー
  2. 海洋技術フォーラム「エネルギー資源タスクフォース」座長
  3. (社)日本プロジェクト産業協議会 海洋資源事業化研究会 技術アドバイザー(H21.1-H21.3)
  4. 特許庁「特許出願技術動向調査‐メタンハイドレート」調査委員会委員(H19.7-H20.3)

その他

  1. 日本技術者教育認定機構(JABEE) 基準委員会委員
  2. 日本技術者教育認定機構(JABEE) 地球・資源分野運営委員会委員
  3. 独立行政法人海洋研究開発機構 地球深部探査センター(CDEX) ちきゅうアドバイザー
  4. (財)電力中央研究所 ボーリング技術高度化調査検討委員会・委員(H16.5-)
  5. 総合国際深海掘削計画(IODP) 科学アドバイス組織(SAS) 技術開発パネル委員 [Panel Member, Engineering Development Panel (EDP), Integrated Ocean Drilling Engineering Program (IODP)] (H17.10-H19.3)
  6. 総合国際深海掘削計画(IODP) 科学アドバイス組織(SAS) 技術アドバイスパネル共同議長 [Co-chair, Technology Advice Panel (TAP), Integrated Ocean Drilling Engineering Program (IODP)] (H16.4-H17.2)

松島 潤

メタンハイドレート

  1. 社団法人物理探査学会(SEGJ)IT化特別委員会 委員
  2. 社団法人物理探査学会(SEGJ)会員広報委員会 副委員長
  3. 社団法人物理探査学会(SEGJ)編集委員会 委員
  4. 社団法人物理探査学会(SEGJ)ニュースレター委員会 委員

石油・天然ガス

  1. 石油技術協会 幹事
  2. 石油技術協会 探鉱技術委員会 委員

その他

  1. NPO法人もったいない学会 編集委員会 委員
  2. NPO法人もったいない学会 理事
  3. 日本地球惑星科学連合(JPGU)教育問題検討委員会 委員
  4. 財団法人エンジニアリング振興協会 ミュー粒子の工学応用による地中空洞化調査システムに関する調査研究委員会 委員
  5. 財団法人深田地質研究所 地下利用・開発のための基盤技術としてのロックフィジックスの研究開発運営委員会 委員(H18-H19)
  6. 社団法人地盤工学会(JGS)地盤調査規格 物理探査グループ 基準委員会 委員
  7. 社団法人土木学会(JSCE)岩盤力学委員会 委員
  8. 独立行政法人産業技術総合研究所 オイルピークを見据えたエネルギー関連研究戦略検討委員会 委員(H19)

長縄 成実

石油・天然ガス関連

  1. 石油技術協会(JAPT) 幹事
  2. 石油技術協会(JAPT) 編集委員会 委員
  3. 石油技術協会(JAPT) ホームページ委員会 委員
  4. 石油技術協会(JAPT) 作井技術委員会 運営幹事
  5. 石油技術協会(JAPT) 作井技術委員会大水深掘削技術分科会 会員
  6. ICDP(国際陸上科学掘削計画)プロポーザル Japan Beyond-Brittle Project(JBBP)コアメンバー
  7. (社)日本エネルギー学会 MH21研究コンソーシアム受託事業「メタンハイドレート堆積層からの天然ガス新規生産手法調査」委員会 委員(平成14~17年度)
  8. (財)エンジニアリング振興協会石油開発環境安全センター 「坑井廃止基準調査委員会」 委員(平成18~19年度)
  9. 秋田市 廃止石油坑井封鎖検討委員会 委員(平成21年度)
  10. (株)テクノリサーチ研究所 海洋石油開発海底生産技術等調査委員会 委員長(平成21年度)
  11. 経済産業省資源エネルギー庁 平成23~25年度国内石油天然ガス基礎調査委託事業者採択審査委員会 委員(平成23年度)
  12. 石油資源開発(株) メタンハイドレート掘削作業検討会(平成24年度)
  13. (独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構 南鳥島海域のレアアース泥に関する勉強会 委員(平成24~25年度)
  14. IODP Environmental Protection and Safety Panel(統合国際深海掘削計画環境保護安全パネル) 代理委員(平成24~25年度)
  15. 日本CCS調査(株) CCS技術評価に係る第三者委員会 委員(平成25年度)
  16. (財)エンジニアリング協会石油開発安全センター 「大水深海底鉱山保安対策調査委員会」委員長(平成25年度)
  17. H21メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム 第1回メタンハイドレート海洋産出試験WG3 アドバイザー(平成25年度)
  18. (独)海洋研究開発機構 掘削安全委員会 委員(平成25年度~)

 

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